また査定が変わらなかった…この会社にいても年収って上がるんだろうか。
転職すべきか、社内異動や副業って実際どうなんだろう。何から動けばいい？
こんにちは、めのめです。
年収が上がらないと感じたとき、「このまま続けていていいのか」という焦りと、「でもリスクは取りたくない」という恐れが交差する——その感覚、よくわかります。
私自身、裁量労働制への移行で深夜残業代がなくなり、忙しく働いていたのに月の実入りが減ったことがありました。
そのときから動き続けて、転職活動・社内異動・副業の3つを実際に経験しました。
その全部を経験した今だからこそ言える「3択の選び方」を、この記事でお伝えします。
- 年収が上がらない原因が「会社にある」か「自分にある」かを見極める方法
- 転職・社内異動・副業のメリット・デメリットと、向いている人の違い
- 3択を比較した表と判断フロー、めのめが実際にどう選んだか
「転職すべきかどうか」をまだ整理できていない方は、先にこちらの記事もどうぞ。
転職活動を「市場価値の確認」として使う考え方を解説しています。
まず原因を確認｜会社or自分？
年収が上がらない問題に動く前に、まずやるべきことがあります。
「原因が会社にあるか、自分にあるか」を切り分けることです。
この2つは対処法がまったく違うため、原因を特定しないまま動くと「転職したのに年収が変わらなかった」という事態が起きます。
会社側の問題｜評価制度と給与体系の限界
会社側に原因がある場合、個人の努力では解決できません。
頑張りが評価に変換されない構造になっているからです。
典型的なパターンは3つあります。
- ポスト制限：昇給には管理職・役職が必要だが、椅子の数が決まっていて椅子取りゲームになっている
- 業界天井：業界・職種全体の年収水準が低く、転職しても同業では改善が見込めない
- 評価基準の不透明さ：頑張りが給与に反映される仕組みになっておらず、何をすれば上がるかが不明
めのめMEMO
私が実際にやったのは、部長層に「出世したらどのくらい年収は変わるんですか？」とさりげなく聞くことでした。
返ってきた答えは「管理職手当は出るが残業代がなくなるので、管理職なりたては人によってはむしろ下がる」というもの。さらに「ポストは限られていて上の役職は当然全員が上がれるわけじゃない」という現実も。
この一言で「ここで昇進を目指しても限界がある」と把握できました。動く前にこの確認をしたかどうかが、その後の判断の精度を大きく変えます。
昇進しても給与がほぼ変わらない「ドライプロモーション」という現象も近年増えています。
会社の給与体系を疑っている方は、まず以下で確認してみてください。
昇進しても年収が変わらないのはなぜか、構造から解説しています。
自分側の問題｜市場価値と収入構造
一方で、自分側に原因がある場合は、転職しても「年収があまり変わらない」という結果になることがあります。
「現職で評価されていないだけで、外に出れば高く評価される」という期待が思い込みだったというケースです。
もう一つ、見落とされがちな視点があります。
「年収が上がらない」という悩みを、「収入源が給与一本しかない」という構造問題として捉え直すことです。
高所得者の多くは、給与のほかに配当・副業による事業収入・不動産など複数の所得源を持っています。給与の額だけにフォーカスしていると、この発想にたどり着けません。
めのめ日本で普通に学校に通い、サラリーマンとして疑いなく就職していると「収入＝給与」となりがちですよね。給与は天井が確実にあり、税金の割合も多くなります。マネーリテラシーの高い高収入者ほど、収入源を複数作っているのが現実です。
会社or自分を見極める6チェック
以下のチェックリストで、原因がどちらにあるかを確認しましょう。
チェックが多い方に原因がある可能性が高く、取るべき行動の方向が変わってきます。
- 上位職（課長・部長）の年収を確認したとき、現在との差が想定より小さかった
- 同職位の同僚も昇給していない、または昇給額がほぼ横並びになっている
- 評価基準が不明確で「何をすれば給与が上がるか」を説明できない
- 転職活動や転職サイト登録をしたことがなく、自分の市場価値をまだ確認していない
- 収入源が給与のみで、副業・投資・その他収入がまったくない
- 同業・同職種の相場を調べたことがなく、自分が買い叩かれているかどうかわからない
どちらにも当てはまらない、またはどちらか判断できない場合は、まず転職活動を「情報収集のツール」として動いてみることをおすすめします。
実際に動くと、「会社の問題か自分の問題か」が驚くほどはっきり見えてきます。
選択肢①｜転職する
転職は3択の中で年収アップの即効性が最も高い選択肢ですが、リスクとコストも最も大きい。
だからこそ「動く前にどれだけ情報を集めたか」が、転職後の後悔を左右します。
転職のメリット
転職の最大の強みは、年収と環境を一度に変えられることです。
既存の給与テーブルに縛られず、交渉ベースで決められるため、同じスキルでも大幅なアップが狙えます。
- 年収アップ幅が大きい：年収交渉で20〜30%UPは現実的な範囲。業界が変わるだけでアップすることも
- 環境をリセットできる：評価制度・チーム・職場文化をまるごと変えられる
- 市場価値を実証できる：オファーをもらうこと自体が自分の価値確認になる
転職のデメリット
一方で、転職は「慣れるまでのコスト」がかかります。
年収が上がっても、新しい環境への適応に半年から1年かかることは珍しくありません。
また、ライフステージとのタイミングによってはリスクが大きくなります。
- 立ち上がりコストが高い：新環境での立ち上がりに6ヶ月〜1年かかることが多い
- 収入が一時的に下がる可能性：年収ベースアップでも賞与・手当の計算方法が変わることがある
- 家族・生活への影響：育児中・住宅ローン直前などのタイミングではリスクが大きくなる
転職が向いている人
転職が有効なのは、チェックリストで「会社の問題」に当てはまった人です。
また、「転職活動をしてみた結果、現職より高い年収でオファーをもらえた」人は、動く条件がそろっています。
- 会社の給与体系・評価制度に根本的な問題があると確認できた
- 転職活動で市場価値を確認した結果、現職より高いオファーが出ている
- ライフイベントが落ち着いており、環境変化のリスクをとれる状況にある
めのめMEMO：転職活動して「留まった」話
IT業界への転職を本気で検討した時期がありました。売り手市場だったこともあり、複数の企業から年収ベースアップのオファーをいただきました。
でも、動きませんでした。現実的に転職したあとのことをイメージしたとき、当時の子どもはまだ小さく、妻も育児で手一杯。そのタイミングでの転職は、家族全員にとってのリスクになると判断したからです。
転職活動を通じて気づいたことがあります。「今の会社、実はそんなに悪くなかった」という客観的な事実です。教育支援制度の充実、残業管理のきちんとしたルール——動いてみて初めて、留まる理由が見えてきました。「転職しなかった」も、自分で選んだ立派な意思決定です。
転職エージェントの使い方・選び方は、以下の記事で詳しく解説しています。
転職エージェントのタイプ別比較・失敗しない使い方をまとめています。
選択肢②｜社内異動・部署替えを狙う
社内異動は、雇用を守りながら環境を変えられる、リスクの低いの選択肢です。
ただし即効性は低く、「会社は好きだが特定の部署や仕事内容に問題がある」という状況に最も有効です。
社内異動のメリット・デメリット
社内異動の最大の強みは、今持っている社内信頼・実績・人間関係の資産を活かしながら、ポジションと仕事内容を変えられることです。
ただし、年収アップへの直結性は低く、結果が出るまで時間がかかります。
- リスクがほぼゼロ：雇用・給与ベースを保ったまま環境を変えられる
- 社内実績が活きる：これまでの信頼・スキルが異動先でもすぐに通用しやすい
- 人間関係のリセット：問題のある上司・チームから離れる手段になる
- 制度がない会社もある：社内公募・異動希望制度がない職場では実現が難しい
- 時間がかかる：希望を出してから実現まで1〜2年かかることも珍しくない
- 年収アップには直結しにくい：基本給の枠組みが変わらなければ昇給効果は限定的
社内異動が向いている人
「会社自体は嫌いじゃないが、今のポジションや仕事内容に問題がある」——そう感じている人に最も向いている選択肢です。
転職市場での自分の価値をまだ確認していない段階でも、動ける点も大きなメリットです。
- 会社の福利厚生・安定性・同僚関係には満足しており、特定の部署・上司・仕事が問題
- 評価制度の問題が特定の部門に限られており、別の部署ならチャンスがある可能性がある
- 転職するほどの市場価値や自信がまだなく、まず社内でキャリアを積み直したい
めのめMEMO：社内異動を実現した話
5年以上担当していた案件から、別プロジェクトへの異動を実現させました。直接の動機は「同じ仕事への飽き」でしたが、背景には転職活動を通じて感じた「市場価値を高めないといけない」という焦りもありました。
実現できた理由の一つは、「届く経路を増やしたこと」です。直属上司だけに伝えるのでは、そのルートが詰まると終わり。だから課長にも話し、部長に直接伝える機会も意図的に作りました。一つのルートに頼らず、意思が届く経路を複数持つことが効きました。
異動後、担当業務の幅が大きく広がりました。転職はしなかったけれど、内側での変化はあった——そういう選択も確かにあります。
社内異動の具体的な申請・根回し方法は、以下の記事で詳しく解説しています。
また「昇進・異動で本当に問題が解決するか」を考えるときは、あわせてこちらも参考になります。
社内異動を実現するための伝え方・タイミング・注意点をまとめています。
選択肢③｜副業で収入を補完する
副業は、本業のリスクをゼロに保ちながら収入を増やせる選択肢です。
即効性は3択の中で最も低いものの、長期的に見ると収入の天井がなく、最もスケールする可能性を持っています。
副業のメリット・デメリット
副業の最大の強みは、給与以外の収入の柱を作れることです。
事業所得として確定申告できる副業は、節税効果や収入の天井のなさという点で、給与収入にはないメリットがあります。
ただし、軌道に乗るまでの時間と、就業規則の確認は必須です。
- 本業リスクゼロ：雇用・給与を維持したまま収入を上乗せできる
- 節税効果：事業所得として確定申告すれば経費計上・青色申告控除が使える
- 収入の天井がない：給与は会社が決めるが、事業収入は自分次第でスケールできる
- スキル習得にもなる：本業では経験できない領域に挑戦できる
- 即効性が低い：副業収入が安定するまで数ヶ月〜1年以上かかることが多い
- 就業規則の確認が必須：副業禁止の会社もあるため、事前確認は絶対に外せない
- 本業との体力/時間配分が難しい：仕事・家事・育児と並行すると負担が想定以上に大きくなる
めのめ勘違いされるケースが多いのですが、事業としての副業は確かに転職よりリスクは低いです。しかし、決して「楽」や「手軽」では全くありません。むしろ時間をかけても成果がでない、転職よりもずっと難易度の高い選択といえます。その分、実となったときの成果が大きいのです。
副業が向いている人
「転職はしたくないが、収入を増やしたい」「定年後の選択肢を広げたい」という方に最も向いている選択肢です。
また、スキルアップを副業の手段として使える人にとっては、お金以上のリターンがあります。
- 今の会社に愛着があり、転職よりも自由な働き方・スキル磨きを優先したい
- 老後の選択肢を広げたい、収入の柱を増やしてリスク分散したい
- 副業可能な会社に在籍しており、週数時間の時間的余裕がある
めのめMEMO：副業を始めて気づいたこと
会社が副業を緩和したタイミングで、このブログを始めました。最初の動機は「収入の柱を一本増やすこと」と「定年後の選択肢を広げること」の2つです。
やってみて一番リアルに感じたのは、稼ぐことの難しさ。記事を書いても、すぐには収益になりません。それが逆に、給与の安定性のありがたさを改めて教えてくれました。「会社員でいることの価値」を副業を通じて実感したのは意外な収穫でした。
もう一つ、予想外の収穫がありました。会社ではできないAI活用を思いきり実験できる場になったことです。副業はお金だけでなく、スキル開発の場にもなっています。
3択を比較｜判断フローと選び方
3つの選択肢を一覧で比較したうえで、自分に合う道を選ぶフローを整理します。
| 比較軸 | 転職 | 社内異動 | 副業 |
|---|---|---|---|
| 年収アップ幅 | 大（即時） | 小〜中 | 中〜大（時間要） |
| リスク | 高 | 低 | 最低 |
| 実現までの時間 | 3〜6ヶ月 | 1〜2年 | 1年〜 |
| 向いている状況 | 会社の問題が大 | 会社は好き・部署が問題 | 本業を守りながら収入増 |
| 成功のハードル | 中 | 低 | 最高 |
判断フロー
どれを選べばいいか迷ったときは、次の順番で考えるとシンプルに整理できます。
まず「会社の問題か自分の問題か」を確認し、それから行動の優先順位を決めるのが基本です。
- 会社の問題が大きい ：
まず転職活動で市場価値を確認 → オファーが魅力的なら転職、そうでなければ社内異動を検討 - 自分の問題が大きい ：
本業のスキルアップに集中する → 本業での実績・スキルに手応えが出てきたら、転職活動を並行して検討 → 本業の昇進や転職に天井を感じてきたら副業に挑戦 - どちらか判断できない：
まず転職活動だけ動いてみる → 「活動してみることで見える景色がある」
私自身の場合、3択を順番に経験することで、判断の精度が上がっていきました。
転職活動で現職の客観評価を得て→留まる選択をした→社内異動でポジションを変えた→副業で収入の柱を増やした、という流れです。
どれか一つを選ぶ必要はなく、順番に試していくこと自体も立派な戦略です。
めのめ3択は「どれが正解か」ではなく「今の自分の状況に何が合うか」で選ぶもの。迷っているなら、まず転職活動だけやってみてください。動いてみると、他の選択肢も見えやすくなります。
転職するならエージェントを使う
転職を検討するなら、まず転職エージェントへの登録から始めることをおすすめします。
エージェントは「転職するか迷っている段階」でも活用でき、市場価値の確認＝意思決定の材料集めとして使えるからです。
「登録＝転職確定」ではなく、「意思決定のための情報収集のツール」として使うのが正しい使い方です。
タイプ別・年齢別・職種別のエージェント比較・選び方は以下のページにまとめています。
転職エージェントを初めて使う方も、複数回目の方も参考になる内容です。
よくある質問（FAQ）
- 年収が上がらないのはいつ見切りをつければいい？
-
「2〜3年動いてみて改善がない」が一つの目安です。ただし、転職活動は今すぐ始めることをおすすめします。活動して「やっぱり今じゃない」と判断するのと、動かずに悩み続けるのでは、得られる情報量がまったく違います。
- 転職活動するだけでも意味がある？
-
はい、大いに意味があります。私自身、転職活動を通じて「自分の市場価値がいくらか」「今の会社は買い叩いていないか」を客観的に確認できました。「活動してみて今の会社でいい」と気づくことも、立派な意思決定です。
- 副業と転職、どちらを先にすればいい？
-
単純に今より年収を手っ取り早く上げたいのであれば転職をおすすめします。「転職で年収アップが見込めない」のであれば、副業も検討してみましょう。どちらか決められないなら、まず転職活動だけでもやってみてください。
- 社内異動で年収が上がることはある？
-
直接的な昇給は期待しにくいですが、評価されやすい部署への異動で昇進・昇給のチャンスが増えることはあります。また、スキルアップにつながれば市場価値が上がり、転職時の年収交渉に有利になるケースもあります。
まとめ
年収が上がらないと感じたとき、まず「会社の問題か自分の問題か」を整理することが大切です。
原因によって、転職・社内異動・副業の選択肢の優先度はまったく変わってきます。
私が一番伝えたいのは、「何かひとつ動いてみること」がすべての始まりだということです。
転職活動をして留まる選択ができたのも、社内異動に踏み出せたのも、副業を始められたのも、すべて「まず動いてみたから」です。
もっと若いうちに動き出せていたら違う景色があったかもしれない——それが正直なところ。
あなたが今この記事を読んでいるなら、動き出すタイミングは「今」です。
よし、まずは転職活動だけやってみよう。転職するかどうかは、動いてから決めればいい。
めのめその判断、正しいと思います。動いた人にしか見えない景色があります。
管理職・昇進という選択肢に迷っている方は、以下の記事も合わせてどうぞ。
管理職に合わない・なりたくない場合の選択肢を解説しています。
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