片働きが苦しい…限界を感じる前に読むべき対策と、共働きの判断基準

「できれば片働きでやっていきたいけど、家計が厳しい……」

そんな不安を抱えていませんか？

片働き（夫婦どちらかが専業、もう一方が働いている状態）は、
時間における柔軟性をはじめ、家庭にとって多くのメリットを持つ一方で、
経済的・精神的な負担が重くのしかかることもあります。

この記事では、片働き歴10年の筆者が片働き家庭が抱える課題を客観的に整理しながら、

を具体的に紹介します。

片働きを続けるにせよ、共働きに舵を切るにせよ、この記事があなたとあなたの家庭が納得して先に進める手助けになれば嬉しいです。

片働き家庭には「２つの限界ライン」がある

共働きに切り替えを本格検討すべきかを判断するラインは２つです。

片働きができていること自体は尊い選択ですが、そこに無理が重なって心身や家計が壊れてしまっては本末転倒です。

そのためには「うちはどこまで片働きを続けられるのか」という“ボーダーライン”を、家庭内で明確にしておくことが重要です。

なぜ「限界ラインの把握」が必要なのか

ではなぜこの2つが片働きを続ける上でのラインになるのかを説明していきます。

ライン1：家計の収支が赤字

家計の収支が赤字ではいけない理由

毎月の収支が赤字になるということは、生活の維持が“借金”状態であるということ。貯金の取り崩しが続くと、いずれ資金が底をつきます。つまり、”現状維持”ではタイムリミットがある状態なのです。

当然貯金が少なくなれば、タイムリミットを待たずに病気や事故などの緊急事態に対応できなくなります。

赤字家計は精神的な不安も大きく、夫婦間の信頼関係にも影を落とします。「どうにかなるだろう」と放置せず、早期に向き合い、改善に向けたアクションをとることが重要です。

片働きが経済的にリスクが高い理由

片働き家庭は、稼ぎ手1人の収入に全てを依存しています。
病気・失業・収入減など、予期せぬ出来事が起これば、即座に家計が崩れる恐れがあります。

勿論、日本の社会保険は優秀であるため、会社員であれば即座に収入がゼロになることはありません。
しかし、以前と同じ収入に復帰の難しい状態となった場合、そのタイミングで共働きを検討することになりますが、
キャリアに空白がある状態の主婦・主夫が収益の減少を補うほどの稼ぎを得ることは容易ではないです。

また、近年は物価の上昇や教育費の高騰など、家庭の支出が年々増加しています。税制上の優遇措置（配偶者控除など）を加味しても、それ以上に収入不足が深刻になりやすく、片働きは以前よりも「選びにくい」選択肢になりつつあります。

ライン2：夫婦いずれかが現在の役割分担に精神的な負担を抱えている

精神的な負担を抱えていてはいけない理由

日常的な疲れやストレスは、無意識のうちに蓄積され、心身に不調をもたらします。「我慢すればいい」「家庭のためだから」と思っていても、ある日突然、限界を迎えることもあります。

特に、育児や介護などが関わる家庭では、感情の余裕が失われると子どもや家族への接し方にも影響が出てしまいます。結果的に、家庭の空気が悪化し、夫婦関係に亀裂が入ることも…

片働きが精神的な負担を抱えやすい理由

稼ぎ手は「一家を支える」重圧を感じ続けることになります。体調が悪くても休めない、転職にも慎重にならざるを得ない——という状況は、心をすり減らす原因になります。

一方、専業主婦（夫）は「自分は何もしていないのではないか」と自己否定感に苛まれたり、社会から孤立している感覚を持ったりしがちです。さらに、家事や育児に対する感謝が薄いと感じれば、役割への不満が蓄積します。

このように、片働き家庭では役割ごとに異なるストレスがかかりやすく、お互いの苦労が見えにくくなることが、精神的な負担をさらに増大させる要因となります。

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片働きの共働きと比べたメリットデメリットはこちらでも整理しています。

限界ボーダーラインの見極め方

次に具体的なラインの見極め方を説明していきます。

ライン1：家計の収支

端的にいえば、月単位および年単位で赤字になっていないかと、将来必要なまとまった資金に向けて間に合うように貯蓄ができているかが今の働き方を見直すかのラインです。

ライン2：夫婦の精神的な負担

精神的な負担は目に見えづらく、気づいたときには限界を超えていることも少なくありません。そのため、定期的に夫婦で状況を振り返り、以下のような兆候がないかを確認することが大切です。

たとえば、稼ぎ手が「仕事がつらい」「もう限界かも」と感じている、または専業主婦（夫）が社会との接点を失い孤独を感じている。家事や育児の負担が一方に偏っていたり、夫婦の会話が業務連絡ばかりになっていたりする場合も、危険信号です。

こうした状況に対処するには、まず家庭の役割分担や家計の状況を“情報”として可視化することが出発点となります。その上で、感謝や不満、しんどさといった“感情”については、丁寧に言葉で共有する機会を意識的に持ちましょう。

たとえば、定期的な「夫婦会議」を開いて家計や家事分担の現状を話し合う、小さな感謝を口に出して伝える、名もなき家事についても言語化して共有する。こうした積み重ねが、精神的な負担を一方的にしない土台づくりになります。

共働き提案のコツと、切り替え後の注意点

ボーダーラインを見極めた結果、共働きを決断したあなた向けに、パートナーと話し合うときのポイントを説明します。ずばり重要なのは、「家族の未来のために」という視点を共有することとデータや客観的事実に基づいた冷静な説明 です。

▼ 提案のしかた

▼ 切り替え後の注意点

提案前に片働きと共働きのメリットデメリットを整理したい方はこちらの記事も参考にしてください。

その他 FAQ

固定費と見栄への出費は見直した！他にできることはない？

ふるさと納税や確定申告による医療費控除など、税金面の制度利用の見直しが一般的。

特にふるさと納税は幅広い人に利用でき、日用品や食料品を実質2,000円負担で得られるのでメリットが大きいです。ただし、あくまで税金の前払いなので、そもそも赤字家計には利用が厳しいです。また、収入が少ない家庭では利用できる金額自体がそもそも少ないので、これ単体で改善というのは厳しいです。

NISAとかiDeCo、全自動資産運用サービス…どれをやればよいの？

結論だけ言えばNISA、投資はマネーゲームなので元手が少ない状況ではシンプルにやるのが原則。

ただし、投資はリスクを伴うので余剰資金の範囲に限定しましょう。また、いろんなサービスや製品がありますが、自己責任なので必ず自分で勉強し、納得して行うようしましょう。

おわりに

片働きを貫くことも、共働きに切り替えることも、本質的にはそれ自体に正解はありません。
夫婦で話合い、お互いが納得して選択をすることが重要です。

大切なのは、数字の現実を直視することと、「本当はもう限界かも…」という心の声を無視しないこと。無理を続けて家庭が壊れてしまう前に、現実を冷静に見つめ、夫婦で未来を選び取っていきましょう。

この記事が、あなたの「片働きが苦しい」という悩みに向き合うきっかけになれば嬉しいです。